腎臓移植までの流れ
腎臓移植までの流れ
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1.提供候補者の発生
献腎して頂くためには、まず提供者の条件に合っているかどうかを医学的・社会的に判断し、
その後移植コーディネーターよりご家族に献腎について説明します。
提供承認が得られれば、次の段階へと進みます。 -
2.提供候補者の血液型検査
提供候補者に感染症がないかの検査・組織適合性(HLA)検査をします。
検査には約6時間かかります。 -
3.移植候補者の選定
搬送時間・HLA型ミスマッチ数・待機日数を点数化し(16歳未満の小児には加算あり)、合計点数が高い順に選定されます。
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4.移植候補者の意思確認
日本臓器移植ネットワークまたは移植病院から移植候補者になった旨電話が入ります。
移植を受ける意思があるかどうか、現在の体調について確認します。電話をかける時間は、休日・深夜を問いません。
電話が通じない場合は、一定の時間を超えたら、候補者から外すこともありますので、必ず連絡がつくようにして下さい。
登録したら、いつでも移植が受けられるよう、自己管理を心がけて下さい。 -
5.リンパ球直接交叉試験
保存血清で検査します。血清保存後に輸血・妊娠・移植がある場合は改めて採血します。
検査には約4時間かかります。 -
6.移植者の最終決定
最終的に2名の移植者に決定します(2腎提供予定の場合)。
決定後、移植病院から今後の予定や入院について連絡が入ります。 -
7.手術のための準備
移植手術の前に透析を実施します。透析病院で行う場合と移植病院へ入院してから行う場合があります。入院の際には混交保険証や障害者手帳を忘れないで下さい。
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移植手術
移植にかかる費用について
献腎移植手術に係る費用は、健康保険等が適用されますので、自己負担はほとんどありません。しかし、腎搬送や摘出医師の派遣にかかった費用(療養費扱いとして還付される場合もあります)、リンパ球直接交叉試験用の血液搬送費は、移植を受けた方の負担になります。また、実際に移植を受けられた場合は、コーディネート経費として10万円、日本臓器移植ネットワークにお支払い頂きます(領収証が発行され、医療費控除の対象となります)。
以下の場合は免除・返金されます。
- 生活保護・住民税非課税世帯の場合(要証明書)
- 移植手術実施日より満3ヶ月以内に廃絶した場合
障害者年金は移植後順調であると、支給・減額されることがあります。
概ね3年程度は支給されているようです。